卵子提供治療のさまざまなメリット

不妊治療における着床前診断の可能性

高齢出産が増加している現代日本において、胎児の先天性の異常を調べる出生前診断は徐々に広がりを見せています。それがさらに発展したものが着床前診断です。体外受精した受精卵を調べて、染色体に問題がないものを子宮に戻すことで、流産のリスクを軽減できる技術です。


着床前診断の技術と実績


着床前診断には、遺伝子の異常を診断する「PGD」と染色体の異常や性別を診断する「PGS」の二種類があります。1990年以降、世界中で1万人以上の赤ちゃんが着床前診断を受けたあと、元気に誕生しています。日本においては、日本産科婦人科学会が実施の条件を設定しています。それは遺伝性疾患児が産まれる可能性が高い場合や、習慣流産が続く妊婦のみ、といったハードルが高いものとなっています。よって条件に該当しない不妊治療で着床前診断を行う場合は、学会に所属しない医療機関を受診することになりますが、その施設は多くないのが現状です。


ただ着床前診断は、不妊治療において流産のリスクを軽減できる、魅力的な技術になります。自然妊娠も流産のリスクはありますが、体外受精など不妊治療においては、流産の確率は2倍近くになると言われています。また体外受精を行う人は、高齢出産となるケースも多いため、そのリスクはさらに高くなります。着床前診断は受精卵の段階で先天性の異常の診断が可能となるため、こういった流産のリスクを回避できるのです。


着床前診断に関する日本と世界の取り組み


日本においては、兵庫県の大谷レディスクリニックが着床前診断に積極的な医院として知られています。その実施人数は63名となっており、うち33名が出産にまで至りました。
けれども国内において、着床前診断を行っている施設は少なく、実施は困難だとされています。幅広い不妊治療の技術を提供している大谷レディスクリニックでも、今のところ習慣流産の患者のみを着床前診断の対象としています。


よって海外に渡航し着床前診断を受けるケースも少なくありません。ただし着床前診断は体外受精とセットで行う場合がほとんどです。よってその分費用も高額となります。施設やサービス内容によって差はありますが、アメリカでは500万、タイでは200万程度となっています。また長期間カップルで現地に滞在しなければならない点や、文化や言葉の違いによってうまくコミュニケーションが取れないといったリスクもあります。また着床前診断による男女の産み分けが違法の国もあるため、注意が必要です。こういったリスクを知った上で、不妊治療の一環として、着床前診断という治療を検討してください。

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